「次に働く会社ではじっくり長い期間、仕事に取り組みたいな…」はじめから短期間で転職しようと考えていたわけではないのに、思いがけず転職を決意することになった若手社会人にお届けします!営業職の転職支援に特化した、「いい求人net」がこれまでの実績をもとに考えた、「若手営業マンが腰を据えて長く働ける職場を転職で見つける方法」のご紹介です。
経験を活かした転職とは?
正直なところ、20代半ば頃まででは、経験よりも「ポテンシャル」を重視することが多く、まったくの未経験でも受け入れられます。しかし、20代後半以降になると、何らかの経験を求められ、これまでの経験を活かすほうが、転職活動において評価されやすく、転職成功率も高まります。それでは営業職において経験を活かすというのはどういったことが言えるのか、考えてみましょう。
ですが、若い方であれば同業種に転職する方だけではないかと思います。どのようにすれば再現性が高く自社でも活躍できる人材だと思ってもらえるのか、ご説明させていただきます。
定年まで長く同じ仕事を続けるつもりだった方へ
「大卒新入社員の3割は3年以内に辞める。学生時代にキャリアセンターに聞かされたことが、まさか自分の身に起こるなんて夢にも思っていませんでした…。」
若手社会人が、転職を考えてご相談に来られるなかで、「こんなはずではなかったのに」という思いを抱えておられる方が少なくありません。「入社して3年以内に転職するのは、不利なんですよね?」とご質問をいただくこともあります。
もちろん、若手社会人の転職には前向きな理由もあります。
「若いうちにさまざまな仕事にチャレンジしたいと思っていたので、転職にはもともと前向きな気持ちでいました」
「さらに成長したいと思ったから、次のステージに行くべきだと感じました!」
しかし、全員がこのような気持ちで転職を決められたわけではありません。もともと「腰を据えて長く働きたい」と考えていた方にとって、思いがけない早期転職は大きなプレッシャーとなってしまうことも。
「また次の会社でも、同じようにすぐ退職することになったらどうしよう」
「思っていた仕事と違う、ということが二度とないとは言い切れない」
「営業なんて、どこでやっても同じだと思っていたのに友人たちの話を聞いたら全然違う」
そんな不安を感じていませんか?
学生時代の就活と、同じ間違いを繰り返さないために
「文系だし、とりあえず営業職かな?…」
確かに、新入社員がキャリアをスタートする職種として最も多いのが営業職です。学生時代、「商品が違うだけで、仕事内容は同じ」と考えていませんでしたか?しかし、実際に仕事に取り組む中で、営業の仕事の幅の広さ、求められる能力や知識の違い、その後のキャリアステップなどが全く異なることを理解されたのではないでしょうか。
そのうえで、「今の会社は、自分が考えていた『長く働ける会社』ではない」と判断されたことと思います。もちろん、仕事内容以外にも、給与や待遇、ワークライフバランスなどさまざまな条件も併せて考えなければなりません。
いずれにしても、若手社会人がキャリアのリスタートを考える場合、選択肢の数が最も多いのは営業職となります。会社の商品・サービスを深く知ることができる営業経験が、その会社での長期キャリア形成に必要なことは、多くの会社で共通だからです。
「営業職が長く働けない会社」とはどんな会社?
「社員に長く働いてほしい会社」は、「社員が長い時間勤め続けていることにメリットがある会社」です。ただし、本当に「あなたにとって長く働ける会社」かどうかは、その人の能力や価値観、スキルや経験によっても変わってきます。だからこそ、まずは「社員に長く働いてもらうことを前提としていない会社」を転職先の候補から除外することをおすすめします。「長く働ける会社」に当てはまらない会社の特徴を知ることで、ミスマッチをなくしましょう!
結果を出すまでのスパンが短い仕事
まず一つ目の特徴が、「結果を出すまでのスパンが短い」仕事です。
■ 契約成立の結果
お客様をリスト化し、訪問の約束を取り付け、ヒアリングから提案、契約締結までの一連の流れにどれくらいの時間と手間がかかるかは、商材によっても、会社の経営方針によっても大きく異なります。
・お客様と出会って1時間後には契約するかしないか決定していただく
・同じお客様と複数回商談を重ねることはない
・2回、3回と営業から商品をリピート購入することはない
・仕事に習熟した人と、新人との商談成立率に差が比較的小さい
といった仕事では、社員が長く働くことで生じる「連続性」は必要ありません。
■ 評価の結果
例えば、歩合制で先月の結果が今月の給与に反映されるような短い評価スパンをくりかえす方針の会社がこちらにあたります。特に、評価は「結果の数字」のみが反映される体系の場合、管理職も必要ありません。
この2つのスパン・サイクルが短い会社は、社員に長期的にノウハウを蓄積する必要性を重視しない傾向があります。
一人前の営業になるまでに必要な期間が短い仕事
最低限、ひとりで営業を完結できる「一人前の営業」になれるまでの期間が長いお仕事の場合、数年かけて営業の補佐からはじめることも珍しくありません。逆に、「半日の営業研修を受ければ、誰でもセールスできる」ような商材の場合は、営業社員の入れ替わりに課題を感じる必要がありません。
キャリアパスがプレイングマネージャーしかない組織
長く働けるということは、40代、50代、60代と長期間同じ会社で働き続けることになります。「営業のプロフェッショナルとして、何歳まででも同じ仕事を長く続けてほしい!」という会社もないわけではありませんが、多くは管理や間接部門、経営と言った違う領域に仕事の幅を広げていくときに、長い経験を求められます。そのような必要がなく、「一般営業+プレイングマネージャー+経営者」程度の階層しかない組織では、長期間のキャリア形成の必要性を感じません。
家庭を持つことが難しい給与体系の組織
20代~30代で一人暮らしをしているときに必要な給与と、結婚して子育て中の40代~50代の世帯主が必要とする給与は異なります。20代の給与は少なくても、ある程度の年功序列的な定期昇給があり、家族手当や赴任手当が用意される給与体系ではない会社の場合は、給与・待遇の面で課題が生じてしまいます。会社選びの時点ですべての給与体系・福利厚生を把握するのは難しいですが、現時点での給与額だけではなく、将来的にどうなるか?という目線でも比較・検討しましょう。
転職者やミドル層への教育・研修制度が整っていない組織
どんな会社であっても、必ずと言っていいほど導入されている研修は「新人研修」と「OJT研修」と言えるでしょう。社会人経験2~3年目までの若手転職者であれば、新人研修を新入社員と一緒に受けることもあります。
社員に長く勤務してもらうことが前提となっている企業の場合、「新人研修」「OJT研修」だけでなく、ミドル研修、管理職研修、経営研修といったステージごとに必要となる研修が用意されていたり、昇給昇格の条件に一定の資格取得が求められたりします。それらの中間層研修が用意されているかどうかは、比較的面接時などに質問しやすいチェックポイントです。
求めているものが、転職先に「本当にあるか」を確認する方法
今回ご紹介した「営業職が長く働けない会社」の特徴のうち、ひとつではなくいくつかの特徴が重なっている会社では、「長い時間をかけてゆっくり人材を成長させる必要性」がないため、「すぐに結果を出したい」「若いうちから裁量のある仕事をしたい」という人材を好んで採用します。
ただし、客観的に見て「長く働ける会社と働けない会社のどちらが良い会社か」ということはありません。「自分の能力や性格、価値観、希望するライフスタイルに、この会社は合っているか」で判断する必要があります。
・「自分にとって」長く働けそうな会社の条件とは何か?…
・本当にその会社が条件に当てはまっているのか?…
2段階で確認しましょう。できるだけ多くの情報収集を心がけてください!