多くの転職者は可能な限り早く、希望の企業の内定を獲得したいと考えています。そのため、1社ずつではなく、複数の求人が応募することが転職のスタンダードとなっています。「実際のところ何社くらいエントリーするものなのか?」と疑問をお持ちの方に平均応募数や転職成功に何社くらい応募する必要があるかをお教えします。

 

平均応募数は

平均応募数はアンケートを実施した人材会社や対象者によっても数値は大きく変動してきます。応募数が少ないケースでは1~4社、多いと20社ほどという結果のサイトもありました。自分の属性の平均応募数を知りたい場合は、自分の属性(性別、年代、経験業界や職種)に強いエージェントや転職サイトが発表している平均応募数を参考にすることをお勧めします。

 

転職成功に何社くらい応募する必要があるか

何社ほど応募すれば良いかもやはり、転職希望者の属性によりますが、一般的には10~20社ほどは応募をしている方が多いようです。適した応募数は転職者の状況や志向性によって「量より質」、「質より量」というパターンも想定されるため、タイプ別にお勧めの応募数をご紹介していきます。

 

転職者のタイプ別お勧め応募数

キャリアプランが定まっていない方(量>質)

自分のやりたいこと、目指す将来像が決まっていない方は色々な企業の事業、カルチャーに触れて自分の仕事観を浮き彫りにしていけるため、20社以上応募をした方が良いでしょう。この時のポイントとしては、せっかくの機会なので同じ業界ばかりではなく様々な業界や企業規模の会社にアプローチをすると良いでしょう。
やりたいことが明確ではないため、応募に躊躇をする方は面接ではなく、オフィス訪問やカジュアル面談の機会を設けている会社への応募がベターです。ネット系企業を中心に採用広報サイト等でカジュアル面談やSNS経由でイベントを開催している会社も多いため、まずは会社の社風を気軽に知れる機会を有効活用しましょう。現職中の方はオンライン面談を取り入れるとオフィスに行く時間を省けるので、短期間でも複数の企業を吟味できます。

キャリアチェンジ希望者、選考に自信のない方(量>質)

職種転換希望者は年齢にもよりますが、経験がある転職者に引けを取るため選考通過率も高くはありません。また、選考に自信がない方も何かしら自信がない理由が経歴にあったり、態度に自信のなさが表れやすいので、選考通過率が高くない傾向にあります。そのため、通過率を上げるためにも、応募数を20社以上に増やしましょう。両社とも不利な状況でいかに自分の良さをアピールするかが大切となるため、できるだけ面接に慣れ、対策を練った上で選考に臨みましょう。転職エージェントに登録をすると選考対策をしてくれ、客観的視点をもとに転職者を企業にアピールしてくれるので、第三者の力を借りると良いでしょう。

希望業界や職種が明確な方(量<質)

志向性が定まっている方は優先順位の高い会社に5社ほどに絞り、面接対策や企業研究に時間を割き、選考通過率を高めましょう。ただ、やはり複数社応募をしておいた方が比較検討をした上でベストな選択をすることができますし、応募先企業にも他社があることを引き合いに自分に有利な交渉をすることもできるので、複数社進捗を持つようにすることもポイントです。

 

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複数応募する時の注意点

ここまで複数応募をした方が良いというお話をしてきましたが、いくつか注意点もあるため、踏まえておきましょう。

面接時の他社進捗を確認する質問への回答を用意しておく

多くの場合、採用担当者は転職者の転職状況について質問を投げかけます。この質問への返し方を失敗すると、採用担当者に「他社への優先度が高そう」「自社に入社してくれないだろうな」という印象を植え付けてしまいます。もしかしたら、選考を進める内に優先順位が変わってくる可能性もあるため、可能な限り選考を進められるよう採用担当者の受け取る印象にまで配慮をしましょう。面接を受けて意欲が高まったという感想にプラスして複数社じっくり比較検討をした上で決めていきたいというニュアンスの回答をして機会損失を防ぐのです。

同時進捗は管理しれきる社数に留める

あまりに多く応募をすると、同時に面接調整をすることになり、ケアレスミスが生まれやすくなります。面接日時を間違えたり、他の企業に別ポジションについてやり取りをしてしまってはマイナス印象となってしまいます。特に現職中の方は転職に割ける時間も限られるので、同時に進捗を進める場合は、3~5社以内に抑えましょう

質を疎かにしない

いくら多くの企業に応募したからといって必ずしも選考通過するわけではありません。選択肢を広げ、応募企業母数を増やすことも大切ですが、最終的には選考の質を高めることが重要となってきます。入社後にミスマッチがないよう、応募企業についてよく調べ、入社後のイメージを膨らませておくのです。良い点だけではなく、悪い点についても知っておいた方が入社後のギャップで早期退職するリスクを減らすことができます。入社をしてもすぐに転職を繰り返すことになっては意味がないので、応募先企業についてしっかりと見極め、面接で上手にプレゼンできる準備をしておきましょう。