質疑応答での質問内容はとても重要！

売り手市場（求職者よりも募集ポジションが多く、比較的転職しやすい状況）が続いており、企業側は選ぶ立場から選ばれる立場へ変わってきました。面接では求職者に選んでもらうためにアピールしたり、より志望度を高めるために多くの情報を提供しますが、「うちの会社にマッチしているのか」「どれくらい志望度が高いのか」をさまざまな質問を通して確認しています。質疑応答でも確認しているため面接中に質問しないことで、「うちには興味がないんだ」と企業側に判断されてしまう可能性があります。面接を受けてみて全く興味がない企業ならいいですが、少しでも志望度があるのであれば必ず質問をした方が良いです。意欲・意向がないと判断された場合は、企業が求めるスキル・経験とドンピシャであったとしても、お見送りになることは少なくありません。

入社後のミスマッチを防ぐことができる

HPや求人広告などから得られる情報には限りがあります。入社後に「思っていたのと違う、こんなはずではなかった」と感じる人は少なくありません。面接はより詳細な情報や実態の情報を得ることができる貴重な時間・機会になります。入社後の仕事がより具体的にイメージできていますか？不安に思うことや疑問に感じる点はありませんか？入社するかどうかをしっかり判断できるだけの情報をとりにいきましょう。

質問をする上で最も気を付けないといけないことが聞く内容になります。「残業は何時間くらいですか？」「休日出勤はあるのでしょうか？」「残業代は支給されますか？」「ゴールデンウィークや年末年始は何日くらいお休みがありますか？」「有給休暇は取得できますか？どれくらい消化していますか？」といった、働き方や福利厚生面ばかり聞くことは避けましょう。「待遇が良ければどこでもよさそう」「プライベートばかりで仕事に対する意欲が低いのではないか」と感じられてしまいます。面接内の限られた時間を有意義に使うために、転職軸・転職理由・志望理由に紐づく質問をしましょう。例えば営業職の場合、「どういった営業スタイルなのか？」「現在どういう課題があり、どういうミッションを担ってほしいか？どういうことを期待しているか？」「他社との差別化や今後のビジョン」など、会社の方向性や強み、具体的な業務内容を聞くと良いでしょう。HPを見ればすぐにわかるようなことを聞くと逆効果になるため、事前にしっかりと読み込んでおく必要があります。

質問の量

一概に〇個の質問をした方が良いと断定できるわけではありませんが、少なくても２～３個は用意しておく方が良いでしょう。企業によっては質疑応答の時間を多めに設けていたり、面接の前後で15～30分程度面談の時間をつくっているため、５～10個くらいの質問を用意しておき、その中でも特に聞きたい内容から質問していくと良いでしょう。

質問の仕方

企業側が質疑応答の時間を設ける理由の1つとして、コミュニケーション力や思考力がどれくらいあるのか測ることがあります。調べてきたことや面接内で聞いたことをふまえて、自分の言葉でしっかり相手に伝えることができているのか、わかりやすく答えやすい質問になっているかなどにより、コミュニケーション力（伝達力や傾聴力）を測ります。情報をかみ砕きしっかり理解できるだけの思考力があるのかも、質問の仕方や内容により判断されます。単に「○○でしょうか」と質問するのではなく、「HPに○○と記載があり、先ほども○○というお話がありましたが、○○（自分の考え）でしょうか。」というように、しっかり準備してきた／話も聞いて理解している／自分なりの考えも持っていることをアピールすると良いでしょう。