【結婚・出産・育児】ライフイベントで陥るトラブルを想定してキャリアを描こう

夫が海外転勤になったけれど、自分の勤務地は東京。またその逆も考えられるでしょう。仕事を辞めてついていくか、別居かなどの問題が生じる場合もあります。国内でも新しく仕事を探す、会社内で異動に応じてくれる場合も、これまでの仕事を手放すことに変わりはありません。

収入

結婚してからの住居購入や子育て・教育資金、親の介護など、独身のときとは発生する問題の多さが違います。「どのレベルで何をするか」を判断し、それによって転職の計画を立てることが必要になるでしょう。

転職

結婚してからの女性は育児休暇を取る可能性が高いと思われてしまうため、書類で落とされる可能性も高いといえます。また、転職してから育児休暇がもらえるまでには「同一の事業主に引き続き1年以上雇用されていること」と決まっていますので、転職してからも時間がかかることは想定しておきましょう。

職場復帰は権利として守られていますが、育児休暇中に会社組織が変わっているかもしれませんし、同じ仕事ができるとは限りません。また、出産をきっかけに時短勤務をするのであれば、同じような働き方ができなくなることは想定しておくべきです。

一度退職すると同条件での復職（転職）が困難

職場に復帰しないと判断した場合、退職してしまうと働ける時間などの問題で同条件の復職（転職）は困難となります。内閣府が出している女性の労働力率の形状がM字カーブであることは、報道されている通りです。

M字カーブとは出産などを迎える年代の女性が出産を期に退職してしまい、子育てが落ち着く年代になって働き始める現象を表したグラフがM字型であることを指しています。

以前に比べて最近はM字のくぼみが浅くなってきていますが、キャリアに納得しているかどうかはまた別の問題です。時短勤務、子ども手当などの福利厚生や収入面で魅力があるため退職せずに働く人もいるでしょう。

このように育児・家庭と仕事の両立でパートナーとうまくいかないなどのトラブルが起こる可能性もあります。

30代になる前に自分が結婚や出産を考えているのであれば、福利厚生が手厚く自分のやりがいも満たせるような職場に転職することを検討しておきましょう。

30代は転職もしくは起業、複業準備

30代になってからの場合は転職が可能であれば実現すること、そしてリモートワークが可能な仕事への異動や起業・複業などで実現したい働き方を可能にできるようなアクションを取りましょう。

役職者になってから育休取得

または年代問わず役職者になってから、育児休暇を取得するという道もあります。マネジメントをするようになると、自分が実働するよりも監督する形になるため、比較的自由な時間の使い方ができる可能性が広がります。

もちろん結婚・出産のタイミングによりますが、どう転んでも自分が描いたキャリアを実現できるように準備をしておくことをおすすめします。