求人広告の落とし穴

求人広告の最初の部分には、特に伝えたい情報が載っています。企業の特徴や求職者に一番アピールしたい内容になっています。他の企業と明確に差別化できている内容（例えば、○○業界シェアNo.1、国内初の技術など）は良いですが、アットホームな職場・風通しの良い社風など会社や社員の雰囲気を全面に推し出している求人は、他にアピールできるものがない可能性があるため注意が必要です。

一番の特徴が人間関係や職場の雰囲気であることもありますが、その場合どれだけ具体例を用いて詳細にアピールされているかが大切です。言語化しにくい雰囲気などについては写真を用いてアピールしている求人が多いですが、あまりにもキレイすぎる写真にも注意した方が良いでしょう。他の求人よりも注目してもらうために、募集している職場の人ではない人を用いるケースもあります。リアルさをどこまで感じられるかが重要です。

②業務内容

業務内容の項目をチェックする際に大事なことは「明確に記載されているか」です。思っていた業務内容と違っていたという理由で早期退職する人も少なくありません。文字数が限られているためかなり詳細に記載することはできませんが、例えば営業職の募集の場合、「既存顧客中心のルート営業なのか新規開拓中心なのか」「担当顧客数や1日の訪問数」など一言に営業職といっても大きく異なるため、自分の経験を活かせるのか・自分が求めている仕事内容なのかをしっかり見極めることが大切です。

③求めている人材の条件(必須条件・歓迎条件・求めている人物像)

募集している企業側としては、できる限り多くの転職希望者に応募してもらい、より良い人材を選んで採用したいと思っているため、必須条件を低く設定することが多いです。そのため必須条件をクリアしていても書類選考に落ちることがよくあり、応募者がある程度集まっている求人は歓迎条件に記載している条件が書類選考上の合否のポイントになっていることがあります。

④勤務地

1求人1勤務地ではなく採用したい拠点全てを記載していることもありますが、各拠点の状況が異なるため、優先順位や採用したい人物像が違う場合があります。そのため、記載している勤務地を希望していても、優先順位が高い別勤務地を打診されることがあります。

⑤給与

記載に関する明確な規定が少ないため、最も注意が必要な項目になります。

【年収について】

採用を考えている人の想定年収となるため、若く経験が少ないなどといった当初想定していたターゲットと異なる人を採用する場合、求人広告の下限年収よりも低い金額を提示される可能性があります。また、モデル年収を記載している企業も多いですが、平均的な年収を記載している場合もありますし、高く見せるためにとても優秀な社員の年収を記載している場合があるためとてもばらつきがあります。あくまでも一例と考える方が良いでしょう。

【月給について】

基本給ではなく月給の記載の場合は、基本給以外に含まれているもの（各種手当など）がないかに注意が必要です。

【残業代について】

残業代には「働いた時間に応じて支給する」制度と、「みなし時間や金額を設定し支給する」固定残業制があります。固定残業制の場合は、みなし時間や固定残業代がどれくらいなのか、超えた分の支給があるのかを必ずチェックが必要です。働いた時間に応じて支給する場合は、平均の残業時間がどれくらいなのか、記載されている月給や年収に何時間想定の残業代が含まれているのかを確認すべきです。

⑥勤務時間・休日休暇

「週休2日制」と「完全週休2日制」は異なります。完全週休2日制は必ず毎週2日休日があることであり、週休2日制とは月に必ず1回は週に2日休日があることを指します。営業職の場合、休日に顧客対応が必要なこともあるため、休日出勤や振替休日をとっているかの確認も必要です。

⑦待遇・福利厚生

企業によって手当などの規定は異なるため、「当社規定による」と書かれている場合は、適用されないケースもあるため注意が必要です。

⑧雇用形態

試用期間の数か月が契約社員でその後正社員登用する企業があります。入社時の雇用形態を必ず確認した方が良いでしょう。契約社員スタートの場合、正社員登用の時期や条件を確認すべきです。正社員スタートだとしても、試用期間で月給や福利厚生などの条件が変わらないかのチェックが必要です。

⑨その他

求人広告に記載できないものに、「年齢」と「性別」があります。明確に記載はできないものの、20代多数活躍中などと採用したいターゲットがわかるような記載をしていることが多いです。