仕事に対するモチベーションを大きく左右する要因の一つが給与額。当然、転職する理由として「給与アップを目指したい!」を目標にされている方は大勢いらっしゃいます。ところが、「具体的にどういう会社を探したら給与がアップするの?」と悩まれる方が少なくありません。

今回は、「転職で確実に給与アップを狙いたい!」という営業職志望の方向けに、給与水準が比較的高い業界や会社の特徴と、その見極め方をご紹介します!

 

求人情報だけではわからない給与についての詳細情報

新卒の時にも「給料が高い会社がいいなあ!」と思っていたけれど、求人票に書いてあるのは「初任給」だけ。
A社の初任給は「月額21万円」、B社の初任給は「月額23万円」、「これはB社に入社すべきだよね!」
…こんな失敗、ありがちですよね。

学生時代には知らなかった給与の仕組み。各種手当や福利厚生、ボーナスの額に、昇給昇格の仕組みによって「手取り」が大きく異なることはすでにご存じですか?例えば、先ほどの「A社」と「B社」で比較してみましょう。

【A社】
■基本給: 月額21万円
■社宅費個人負担: 月額5千円
■光熱費負担なし、Wi-Fi無料
■初任給: 21万円

【B社】
■基本給: 月額21万円
■住宅手当: 月額2万円
■初任給: 23万円

住宅費は可処分所得に大きく影響する固定費です。すでに給与に家賃・光熱費が含まれているのなら、A社の方が実質的に「給与が高い会社」ということになりますよね。給与について比較検討するときは、額面や年収だけでなく、手当や福利厚生まで含めて検討する必要があります。ただし、これらの情報はすべての会社でオープンになっているわけではありません。

求人広告の募集要項で表示されるのは、「社員全員に、一律に支払われる最低限の固定的な金額」が基準となっていることがほとんどです。募集要項に提示されている数字だけを見ただけでは、本当に給与アップするかどうかは判断することができません。だからこそ、「どういう会社が、手取り収入が多くなりやすいのか」という特徴を把握し、実際のところを確認する必要があるのです。

 

毎月固定の手当てがある会社ってどんな会社?

「入社してからずっと給料が上がらない…」、「頑張って昇進しても、残業代がなくなった分手取りは減るだけ」そんな環境から脱却したいからこその転職活動!という方は、毎月固定で支給される手当の種類の豊富さをチェックしましょう!手当の種類に関しては、求人サイトなどの「給与」もしくは「福利厚生」の欄に比較的記載されています。なかには、「扶養手当:配偶者1万円・18歳未満の子ども一人7000円」など、金額も具体的に記載されているケースもあります。中央労働委員会「賃金事情等総合調査 産業別所定内賃金の構成」によると、所定内賃金を100としたとき、以下のような構成が平均的な数字になります。

・基本給: 89.6
・職務に関連する手当(役職手当・資格手当など): 3.3
・生活関連手当(家族手当・通勤手当・住宅手当・出稿手当など): 5.5

「基本給が全体の月額給与の9割くらいになるのが平均的な構成なのだな」ととらえるとよいでしょう。
給与福利厚生欄にも、給与欄にも手当に関する記述が一切ない場合、給与が基本給だけで構成されている可能性が高くなります。
先ほどご紹介した「産業別所定内賃金の構成」では、業種別の構成比が紹介されています。たとえば、薬品業界の基本給構成割合は98.8と、ほぼ基本給が占めています。

ボーナスの計算でよくある「〇ヶ月分」は基本給を計算することになりますので、基本給がほとんどを占めることは、その点から考えれば悪いことではありません。薬品業界は「基本給が高い」ので「賞与も高い」ことになります。しかし、「基本給が安くて手当もない」場合は、「賞与」と募集要項に記載されていても年収アップの期待は薄くなります。手当が豊富な会社の特徴としては、以下のようなものが挙げられます。

・営業部門だけではなく、製造、事務など管理部門の人数割合が多い
・転勤が前提など、妻や子供に負荷をかける可能性が高い
・業務をするうえで必ず必要な資格がある
・昇給・承認に一定の語学力が必要

仕事の「成績」だけで給与が大幅に増減するのは、長い目で見ると厳しい…とお感じになられているなら手当の豊富さに注目してみましょう!

 

営業職での「給与アップ」はやはりインセンティブ?

「頑張ったら頑張った分だけ結果に反映されます!」高い結果を出して、毎月報奨金を得るようなお仕事での成功、営業職ならだれでも一度は夢見たことがあるのではないでしょうか。インセンティブを高く支給する企業は、それを会社の魅力として、求人情報にも強くアピールをします。そういう意味では、インセンティブ比重の高い会社を見つけるのはさほど難しいことではありません。1つ注意しなければならないのは、インセンティブや成績連動で給与が決まる会社の場合に、「本当にこの会社・この仕事でよいのか」をきちんと確認する必要があることです。インセンティブの比重が大きいぶん、「もらう人ともらわない人の差」が大きくなるように設計されています。

「もらわない人」に対しては、労働基準法で都道府県の最低賃金はもちろん、インセンティブの制度設計下ではない社員の6割程度を下回らないように、との通達があります。一方、「もらう人」についての上限はありません。ご本人のやる気と頑張りで大きく成績を伸ばし、多額の報酬を得ることも可能です。そのために大切なことは、「仕事理解・職場理解ができているか」という点です。インセンティブの制度がない会社でも、ボーナスや昇給には営業成績が大きく影響するのは当然のことですが、平均給与が高い会社の「最低ランク」の評価社員と、平均給与が低い会社での「最高ランク」では、後者の方が年収が高い、というのはよくある話です。結局のところ、本人がその会社で高い評価を得られるようなお仕事を選ぶことが、長期的な年収アップにつながることは間違いありません。

新卒採用の時と違い、中途採用では未経験でもある程度仕事に対する理解があることを前提として面接を行ないます。仕事内容への理解が浅いままでは、応募者が多数くるような人気のある会社の選考を突破することは難しいうえに、入社してもなかなか評価につながるような実績をあげることができません。「給与アップ」を狙うなら、「この仕事でほかの社員よりも高い評価を得ることができそうか?」という視点でお仕事チェックをしましょう!

 

まずは「自分の現状」を客観的に確認しよう

収入アップを狙って転職活動をするときに、「自分の収入」をきちんと把握できていない方が、実はたくさんおられます。「年末調整の時の、総支給額のことでは?」「手取りの月収+ボーナスのことだと思っていた」この2つでは、金額が全く変わってしまいますよね。

「前職の給与を考慮します」とPRしていても、総支給額ではなくて「基本給」を考慮する、という意味だったりする会社も存在します。
また、「もともと給料が安い会社に勤めていた」という方であれば、情報収集力が高くなくても結果として年収アップを叶えることができますが、逆の場合はどんなに優秀な方でも、20代の若手のうちに年収アップを叶えることは難しい、ということもあります。

高い給与という明確な目標があるからこそ、今の自分の環境を客観的に評価しておくことが大切です。転職エージェントを利用するメリットの一つが、「客観的なあなたの立ち位置」をお伝え出来ること、さらに手当やインセンティブの支給内訳など面接では聞きにくい質問をエージェントが確認できるので、「こんなはずではなかった」というリスクを低くすることができます。「自分ならどこまで狙える?」を知りたい方は、お気軽にご相談ください!