オファー面談って実際何するの?準備することってあるの?選考要素は?オファー面談の内容、目的や背景、準備するものなど詳細に解説します。

 

オファー面談とは

オファー面談とは、内定前後に行われる入社後の雇用条件のすり合わせのことをいいます。条件面談や処遇面談と呼ばれることもあります。オファー面談で行われる1番多いパターンは、人事担当者から労働条件や会社の制度について説明を受けるもので、その次に多いのが直属の上司になる人や配属予定の部署のメンバーから、より具体的な仕事内容や任せたい業務について説明を受けるパターンです。オファー面談を行うタイミングは企業によって異なり、内定後に行うことが1番多いですが、最終面接後すぐや内定の前に設けることもあります。また、条件通知を行い、入社意思を表明してから正式な内定を出す企業もあります。勘違いされやすいですが、オファー面談は選考ではないため、正式な内定(内定通知書や雇用条件通知書)が出ている場合は、オファー面談の評価によって内定を取り消すことはできません。

オファー面談に向けて準備することや注意点を説明する前に、企業側が行う理由・背景を理解しましょう。企業側が行うメリットは主に5つあります。

① 処遇などの条件のすり合わせ
② 業務内容のミスマッチを減らす
③ 入社の意思決定のための懸念点や不安な点を払拭する
④ 想いを伝える
⑤ 入社意思の確認

 

オファー面談に向けて準備すること

①HPや求人広告などをしっかり調べておく

オファー面談の所要時間はほとんどの場合1時間~1時間半になるため、調べたらわかるような内容を聞くことはもったいないです。できる限り調べてもわからないことや、実態がどうなのか確認する必要があることのヒアリングに貴重な面談時間を使う方が良いでしょう。そのため、特にHPは隅々までチェックすべきです。口コミサイトなどの情報は正しくないことも多くありますので、参考程度にとどめておく方が良いでしょう。

②不安な点、気になる点を整理する

実際に働くとなるとさまざまな労働条件があるので、質問したいことを事前にしっかり整理しておきます。一番気になる条件は何なのか、募集内容に書かれていない点で聞きたいのはどこか、など整理してください。特に注意して聞いた方がよい項目は、「年収などの条件面」「働き方」「評価制度」「転勤や異動」「福利厚生」「職場の雰囲気」です。

年収などの条件面

条件通知書が出されている場合、基本給・想定年収・各種手当が記載されていますが、どこまで詳細に記載されているかは企業により異なるため注意が必要です。通知書が出ていない場合はストレートに年収がいくらになるのか質問してください。

特に営業職の場合は、残業代がどのようになっているかを確認した方が良いでしょう。残業時間に応じて全額支給するのか、みなしとして固定残業を支給するのかの違いがあります。営業手当を固定残業手当として支給する企業もあります。また、想定年収は2年目以降の賞与が満額支給されたときの年収になりますので、賞与が一部しか出ない初年度は提示年収より低くなります。気になる場合は初年度年収も確認すると良いでしょう。

年収交渉を行うことは可能ですが、希望額を提示された場合は入社するというくらいの覚悟感をもって進める必要があります。とりあえず言ってみる・軽い気持ちで交渉してみるという温度感では、交渉成功することはないでしょう。

働き方

求人票や条件通知書には就業時間について明確に記載されていますが、残業については書かれていないことも多くあります。書かれていたとしても会社全体の平均時間を記載されていることもあるため、配属予定部署が実際どれくらいの残業時間があるのかを聞くことをおすすめします。繁忙期や閑散期で大きく異なるケースもありますので、合わせて確認すると良いでしょう。営業職の場合は、顧客からの依頼や呼び出しに対応することを求められるため、休日出勤がどれくらいあるのか、振替休日は取得できるのか、どれくらい取得しているのかなど、聞いておきましょう。

評価制度

頑張って仕事をした成果を正当に評価してほしいと思うことは普通のことだと思いますが、どのタイミングで評価されるのか、どういった基準で評価されるのか、どれくらいの評価であれば昇格や昇進するのか、など入社後のギャップにつながりやすい部分ですので、詳細に確認するとよいでしょう。

転勤や異動

「そもそも転勤や異動があるのか?」「どれくらいの頻度なのか?」「どこに行く可能性があるのか?」「期間はどれくらいなのか?」「住宅の手配、住宅手当、引っ越し手当はでるのか?」「家族同伴の場合は?」などをチェックしましょう。会社で勤めるにあたって異動はつきものですので、拒否することは難しいですが、この時点から意思や気持ちを伝えておく方がよいでしょう。

福利厚生

有給休暇、産休・育休、介護休業、交通費、家族手当、住宅手当などは多くの場合、有りor無しの記載になっているため、取得状況やどれくらい支給されるのか聞く必要があります。

職場の雰囲気

転職を考えるきっかけや理由の多くに人間関係があります。自分が考えているキャリア像を実現できるか、中長期的に活躍できる環境があるのかを判断するために、配属先の社員と会ってみるのも良いでしょう。職場見学や自分が目指すキャリアアップに近しい社員と話すことで、よりイメージしやすくなります。希望する場合は前もって伝えておかなければ、当日の都合がつかず、せっかくの機会を逃してしまう可能性があります。

 

オファー面談の注意点

    積極的に質問する

    内定を承諾する(入社する)かを決めるための大切な面談になります。企業側としてはぜひ入社してほしいと考えているため、多くの情報や想いを伝えようとしますが、一方的に説明を受けるだけでなく、入社後に今回の転職理由が叶うのか、中長期的に活躍できそうか、詳細にイメージできるまで自分から積極的に聞いていきましょう。

    しっかりと準備する

    いかにしっかり準備できるかがオファー面談を成功させられるかどうかを決めます。オファー面談の成功とは入社の意思決定をすることではなく、意思決定を行うための十分な情報を得ることができたかになります。具体的な情報を得ることができずに入社を決意し、入社後すぐに「思っていたのと違う」とギャップを感じてしまうケースは避けたいものです。入社前にミスマッチかどうか判断できることがオファー面談のメリットになるため、十分な事前準備が必要です。

    上記の「オファー面談に向けて準備すること」で説明した内容より前に、今回の転職理由や転職軸を再度整理しましょう。転職軸に沿って各条件の優先順位を決めます。その優先順位の上位からオファー面談で詳細を聞いていくことで、より重要であると感じている項目のミスマッチを防ぐことができるため、入社後のギャップを少なくすることができます。

    面接に近いスタンスで臨む

    選考要素がなく、企業側は内定を取り消すことはできませんが、心象を悪くしないために適切な言動を心がけてください。条件交渉を行うことは可能ですが、過度な要求は禁物です。あくまでもお互いミスマッチを起こさないための話し合いというスタンスで臨んでください。

    服装についてですがこれまで使ってきたスーツを着用していきましょう。選考要素がないとはいえ、私服でオファー面談にいったり、横柄な態度をとってはいけません。面接のときと同じように進める必要があります。

    回答期限のチェック

    不安な点・気になる点の払拭がオファー面談の目的の一つとしており、疑問点の全てを解消されるための面談との認識があるため、オファー面談後の早いタイミングで回答期限を設けられることも少なくありません。通知書発行のタイミングで回答期限を設けられることもありますが、オファー面談時に確認するとよいでしょう。回答期限を延ばしてもらう場合は、明確な理由といつまで延ばしてほしいかの日時をお伝えください。

    はっきり伝える

    条件が合わない場合ははっきりと伝えることが大切です。より詳細に聞くことを躊躇してしまったり、交渉できないと思い込み希望を伝えないと、両者にとって良いオファー面談にはなりません。希望を伝えた上で、企業側として可能かどうかの結論をもって内定承諾をするかどうかの判断を行う必要があります。仮に条件が合わない場合は、明確な理由と共にはっきりと断ることも重要です。断ったからといって、その後の転職活動に支障が出るということはありません。

     

    まとめ

    オファー面談は入社後の雇用条件のすり合わせを行う場です。企業側としては入社してもらえるようにアピールしたり、入社後のギャップを少なくするために多くの情報を提供します。求職者側は今回の転職軸を叶えることができるのかを判断するために、あらゆる情報の収集に動かなければなりません。意思決定するためにどういった情報が足りてないのかを整理し、限られた時間の中でより重要度の高い情報を多く得るために、必要があれば年収面などを交渉しつつ積極的に質問をぶつけた方が良いでしょう。