外資系企業というと、「給料が高そう」「能力主義」「社内公用語が英語」といったイメージが挙げられますが、実際のところどうなのでしょうか?外資系企業で働くメリット、デメリットについてお伝えしていきます。

 

外資系企業とは

外資系企業とは、その名の通り「外国の企業が出資して設立された企業」を指し、①海外法人が日本で会社を設立②海外法人と日本法人の共同出資(合弁会社)③海外法人が日本の企業を買収といった成り立ちの会社が大半を占めます。
外資系企業について法的な定義はなく、一般的には外国の法人の出資が大半を占める場合には経営決定権も外国の方が持っているため、外資系企業の特徴が表れた企業となりやすいようです。

 

外資系企業で働くメリット

    ①成果に見合った給与を取得できる

    外資企業には年功序列の概念はなく、基本的には実力主義です。そのため、数値目標のある営業職は歩合制(フルコミッション、セミコミッション等)を導入していることが多く、勤労年数が少なくとも成果を出せば高収入が望めます。また、能力重視の考え方であるため、中途採用での人員補充が主となります。

    ②性別、年齢への差別がない

    日本では未だ男性優位の考え方があり、年齢が高い社員から重役に任命される風習が残っています。しかし、外資系企業では与えられた役割や目標を達成していれば性別や年齢は全く関係ありません。成果を出し評価されれば、若年者であろうと女性であろうと昇進できるため、フラットな環境で自分の力を試したい方に適しています。

    ③国際色豊かな優秀な人材と働ける

    アメリカ、ヨーロッパ、チャイニーズ等多国籍な社員が活躍する会社が多く、文化や風習の違いを肌で感じ、日本にあまりない考え方や良い点を取り入れ視野を広げていくこともできます。公用語が日本語以外である場合も多いため、培った語学力を実践する場も用意されています。そして、能力の高い社員が多いので、刺激を受け能力を競うことで自分の成長に繋げていくこともできます。

    ④しがらみが少ない

    外国の方は家族や自分の人生を豊かにするために仕事をするという考え方が根付いているため、日本のように身を粉にしてまで会社に尽くす考え方はありません。忙しくても休暇はしっかりと取りますし、比較的柔軟な働き方が許容されます。プライベートとのオンオフがはっきりとわかれており、飲み会を強制するようなこともありません。その一方で家族や恋人を大切にする考え方が一般的となっているので、家族を招待できるイベントがあります。

    ⑤変化のスピードが早い

    規模に関わらず、経営陣の意思決定が合理的かつ即実行されます。新しいプロジェクトを始める時もサクサクと仕事を進められ、採算が合わなければすぐ撤退する潔さも持ち合わせています。日本の大企業のように意思決定や実行までに時間がかかり、対応が後手に回ることも少ないので、合理的な思考の方は働きやすい環境です。

     

    外資系企業で働くデメリット

    ①安定性に欠ける

    終身雇用の概念がないため、退職金や住宅費といった長期雇用を見込んだ制度のない会社が大半です。成果を出せている時は良いのですが、成績が落ち込んだ途端に給与も下がります。常にパフォーマンスを出さなければ契約打ち切りのリスクもあるので、プレッシャーによって心身ともに疲れてしまう方も少なくありません。こうした理由から人の入れ替わりも多く、周囲の社員が困るケースもよくあります。

    ②変化のスピードが早い

    事業も成果が出なければ撤退、人員削減等も即座に実施されるため、スピードについていけないと苦労します。また、義理や人情等ではなく、ロジカルな根拠やデータをもとに意思決定が下されるため、会社に人間味や仲間を求めるタイプの人にとっては、冷たい対応やドライな考え方にモヤモヤする可能性もあります。

     

    外資企業で必要とされる能力 

      ①物事をロジカルに捉え、意思表示する力

      英語を使用する企業が多いのですが、英語自体が結論を最初に述べて理由を後で説明をする文章構造となっていることもあり、ロジカルな考え方がスタンダードとなります。日本のように曖昧な言い回しや単語も少ないので、自分の意思を明確に示す必要があります。

      ②様々なタイプの人間とのコミュニケーション能力

      自分よりも年上の部下もいれば、若い上司もいますし、文化も宗教も違う社員とともに働くことになります。互いの違いを理解し、尊重していかなければ、うまく仕事も回っていかないため、相手に合わせたコミュニケーションを取らなくてはいけません。公用語が外国語の場合、意思疎通を円滑に行う上で語学力の向上も必須となります。

      ③高い自己学習能力と危機感

      外資企業は日本と違い職能性であり、他職種への異動も基本的にはありません。会社が社員を教育する考え方もあまりないため、主体的にキャリア形成をし、能力習得をしていかなくてはいきません。自ら市場価値を高める意識を持って働いていないと、転職の必要性が出た時に転職が難航するリスクがあるからです。